昨今、『老後2,000万円問題』の提起を契機に若年層を中心とした投資家層が増えています。
投資信託やETFを通じて投資をされる機会も多いと考えられますが、投資収益の一段の向上を狙うにはやはり個別株へのチャレンジが必要と考えます。
株式投資は、いつ買ってもよし、売ってもよし、時には日に何回も売買することも可能。
投資資金も少額からとエントリーしやすい投資対象となっております。
株価は人の心理で動いています。
その意味で、株価を捉えるためには、「株価が高いか安いか」が重要ではなく、「株価が強いか弱いか」イコール「参加者の心理が強気に傾いているのか、弱気に傾いているのか」をはかることが求められます。
『株価チャートは海図であり夢への地図』であり、『移動平均線が成功への道しるべ』
様々なテクニカルチャートが存在する中で、最も重要で理解が求められる『移動平均線』。
今回のセミナーを通じて理解を深められ、訓練・研究・経験・好奇心をもって『移動平均線』を使い倒すことで経験値を上げて頂き、より勝率の高い投資家になって頂きたいと願っております。
・株式投資の勉強を始めたい人
・株式投資を始めたけどどのように売買を判断したら良いか知りたい人
・移動平均線について詳しく勉強したい人
株式会社Innovation IFA Consulting ファイナンシャルアドバイザー 青戸太
■プロフィール
株式・債券・投信運用をコアに証券営業35年。国内証券会社・外資系証券会社にて勤務。
現在IFA職として、証券・保険・不動産・オペリース・事業投資案件等を活用し、個人様・法人様の資産管理をお手伝いしています。
趣味は、大福（ポメラニアン・7歳）と一緒に行く家族旅行です。
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留意事項・明示事項
金融商品仲介業者
株式会社Innovation IFA Consulting（登録番号：関東財務局長（金仲）第881号）
所属金融商品取引業者等
あかつき証券株式会社（登録番号：関東財務局長（金商）第67号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会）
株式会社SBI証券（登録番号：関東財務局長（金商）第44号、商品先物取引業者 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会）
東海東京証券株式会社（登録番号：東海財務局長（金商）第140号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人日本STO協会）
株式会社スマートプラス （登録番号：関東財務局長（金商）第3031号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会）
三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社（登録番号：関東財務局長（金商）第3277号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会）
Ｊトラストグローバル証券株式会社 （登録番号：関東財務局長（金商）第35号 加入協会：日本証券業協会）
留意事項
●弊社は所属金融商品取引業者等の代理権を有していません。
●弊社は、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭や有価証券をお預かりすることはありません。
●所属金融商品取引業者等が二以上ある場合、お客様が行おうとする取引につき、お客様が支払う金額又は手数料等が異なる場合は、商品や取引をご案内する際にお知らせいたします。
●所属金融商品取引業者等が二以上ある場合は、お客様の取引の相手方となる所属金融商品取引業者等の商号又は名称を商品や取引をご案内する際にお知らせいたします
●金融商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料等諸費用、投資信託の場合は銘柄毎に設定された販売手数料及び信託報酬等の諸経費をご負担いただきます。また、投資信託の場合は銘柄毎に手数料等の上限額及び計算方法は異なります。
●各商品等の投資元本は保証されているものではなく、価格変動リスク、信用リスク、解約資金等の流出に伴うリスク、権利行使・契約解除の制限、為替リスク、流動性リスク、カントリーリスク等を主因として、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
●商品毎に手数料等諸費用及びリスクは異なりますので、上場有価証券等書面や当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書等をよくお読みください。
セミナーについてのご留意事項
●本案内に記載のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品毎に手数料等及びリスクは異なりますので、詳細につきましては、所属金融商品取引業者等毎の当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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