昨今、お金の話になると必ず話題になるのが「新NISA」ではないでしょうか?
これまで資産運用をしていなかった人も2024年の新NISA開始に伴い、資産運用について調べる人が増えているようです。
とはいえ、
「新NISAで選ぶ投資信託って何がいいの?」
「インターネットで調べると投資信託は「オルカン」が良いって出てくるけど、「オルカン」って何?」
「そもそも自分にはオルカンが合っているの・・・?」
といろんな疑問を持っているはず・・・!
このセミナーはそんなギモンを解決するための内容をお届けします!
・新NISAとは?
・話題の「オルカン」について
・新NISAで買うべき金融商品の選び方
など、新NISAのギモンを解説します。
このセミナーを見て、新NISAでの資産運用をさっそく始めましょう!
こちらは注目の新NISAのセミナーです!
定員は早めに埋まる可能性がありますので、お早目のご予約をお願いします。
・新NISAについて知りたい方
・資産運用を始めたいけど何から始めたらいいかわからない方
・自分の運用の見直しをしたい方
株式会社Innovation IFA Consulting 間宮 晴希
■プロフィール
株式会社Innovation IFA Consulting ウェルスマネジメント部
1995年 岐阜県関市生まれ
2017年 東海東京証券株式会社入社
2022年 株式会社Innovation IFA Consulting入社
趣味:スポーツ観戦(野球、サッカー)、ゴルフ、海外旅行
信条:金融サービスを通じて、あなたの「課題解決」と「目標実現」を目指します
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留意事項・明示事項
金融商品仲介業者
株式会社Innovation IFA Consulting(登録番号:関東財務局長(金仲)第881号)
所属金融商品取引業者等
あかつき証券株式会社(登録番号:関東財務局長(金商)第67号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会)
株式会社SBI証券(登録番号:関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会)
東海東京証券株式会社(登録番号:東海財務局長(金商)第140号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人日本STO協会)
株式会社スマートプラス (登録番号:関東財務局長(金商)第3031号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会)
三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社(登録番号:関東財務局長(金商)第3277号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会)
Jトラストグローバル証券株式会社 (登録番号:関東財務局長(金商)第35号 加入協会:日本証券業協会)
留意事項
●弊社は所属金融商品取引業者等の代理権を有していません。
●弊社は、金融商品仲介業に関して、お客様から金銭や有価証券をお預かりすることはありません。
●所属金融商品取引業者等が二以上ある場合、お客様が行おうとする取引につき、お客様が支払う金額又は手数料等が異なる場合は、商品や取引をご案内する際にお知らせいたします。
●所属金融商品取引業者等が二以上ある場合は、お客様の取引の相手方となる所属金融商品取引業者等の商号又は名称を商品や取引をご案内する際にお知らせいたします
●金融商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料等諸費用、投資信託の場合は銘柄毎に設定された販売手数料及び信託報酬等の諸経費をご負担いただきます。また、投資信託の場合は銘柄毎に手数料等の上限額及び計算方法は異なります。
●各商品等の投資元本は保証されているものではなく、価格変動リスク、信用リスク、解約資金等の流出に伴うリスク、権利行使・契約解除の制限、為替リスク、流動性リスク、カントリーリスク等を主因として、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
●商品毎に手数料等諸費用及びリスクは異なりますので、上場有価証券等書面や当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書等をよくお読みください。
セミナーについてのご留意事項
●本案内に記載のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品毎に手数料等及びリスクは異なりますので、詳細につきましては、所属金融商品取引業者等毎の当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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